いやぁ、
さすがに私も
ヨーロッパ方面は、
ほとんどノーチェックに近い状態で。
情報を得る手段がゼロに近いため、
大手メディアが公開している
情報に頼るしかないのですけども。
正直、
何が起きているのか、サッパリ判りません。
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だって、
１日で感染者が新たに１０００人増えた
とか。
死者が１００人増えた、
とか。
国全体封鎖とか。
こうなるまで、
僅かに３週間……経ったかどうか、って具合ですよ。
いったい、
何をやらかしたら、こうなるのか。
やっぱりあれですか、
『キス』とか『ハグ』文化圏の人達だから、
感染者が紛れ込んだら、
会う人会う人、
連鎖的に感染拡大していった、とか。
そういう原因ですかね。
それでも、
この数字はないなぁ。
３週間で、
これだけの感染拡大を許して、
死者を増やしてしまう、
なんて。
横浜沖に停泊していたクルーズ船並の無能です。
感染者の発症を認めて、
感染拡大を自覚しつつも、
放置して、
有効な対策をとらなかった。
と。
感染者がある程度増えるのは仕方がない、
としても。
１００人単位で死者が増加するとか。
致死率５％以下
それこそ
適切に救命すれば１％以下かもしれない、
と言われている病気で。
これは、
あってはならないでしょ。
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その結果が、
一国まるごと『鎖国』状態……
いや、
首相が国内全土に移動禁止令を出してしまったら。
外国は、
入国制限掛けますよ。当然ですよね。
そうなったら、
世界各国から、
入国を制限されるわけで。
『鎖国』しているのと同じ結果になります。
逆『鎖国』状態。
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そんな馬鹿げた騒ぎを
現実のものとしているわけですから。
市場の底も抜けますよねぇ。
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ひょっとすると、
日本は対策が上手くいきすぎて。
いまいち、
世界が抱えている危機感が
理解できていない、
まったく共感できていない、
想像すら出来ていないのかもしれませんね。
（ＣＮＮ） イタリアのジュゼッペ・コンテ首相は９日、新型コロナウイルスの感染拡大を封じ込めるため、同国北部を対象としていた移動制限などの措置を全土に拡大すると発表した。公共イベントも全て禁止するとした。
コンテ首相はこうした対策について、国民、特に弱者を守るための措置と位置付ける。イタリアでは各地で刑務所の暴動が起きるなど、混乱が続いている。
イタリアで新型コロナウイルスのために死亡した人は８日以来で９７人、合計で４６３人に達した。これまでに確認された症例は９１７２例と、欧州では最も多い。
北部のロンバルディア州で集中治療態勢の調整に当たっている関係者はＣＮＮの取材に対し、同州の医療現場は「崩壊の一歩手前」にあると語り、「今や廊下での集中治療態勢整備を強いられている」「病院の区画は全て重症者のために開放した」と説明。今の状況を「患者の津波」状態と形容した。
北部地域を対象とする封鎖措置では、移動制限を徹底させるため、国家治安警察隊（カラビニエリ）と各地の警察が幹線道路や一般道で検問を行うことになっていた。鉄道では鉄道警察や保健衛生当局の職員などが検温装置を使って警備に当たる。
空路で対象地域に到着または出発する旅行者は、渡航規制の免除措置が適用されているかどうかをチェックされる。
ベネチアに到着したクルーズ船では下船が認められず、乗客は居住地や出身国に戻らなければならない。
司法省によると、各地の刑務所では９日、面会が禁止されたことを受けて多数が受刑者に圧倒され、脱獄や看守の誘拐事件が相次いだ。
暴動は２２の刑務所に広がり、複数の受刑者が死亡した。一部の刑務所では受刑者に占拠された状態が続いている。
【ワシントン＝塩原永久】週明け９日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は暴落し、前週末比２０１３・７６ドル安の２万３８５１・０２ドルで取引を終えた。新型コロナウイルス感染拡大や、急激な原油安への警戒感が強まり、１日の下げ幅は過去最大。下落率が７・８％に達した。米市場に先立って取引を終えた欧州の株式市場も、主要指標が最大で十数％の下落率を記録し、世界的な同時株安が加速している。
ニューヨーク市場では取引開始直後から全面安となり、下落率が７％を超えたため、ニューヨーク証券取引所が取引を一時停止する「サーキットブレーカー」を発動した。１５分後に売買を再開し、いったんは下げ止まったが、午後の取引終了時間にかけて再びリスク回避の売りが広がった。
ハイテク株主体のナスダック総合指数も６２４・９４ポイント安の７９５０・６８で取引を終えた。
米国でも新型コロナの感染者増加に歯止めがかからず、景気への影響懸念が強まった。原油相場の急落により、関連企業の業績や新興国経済に及ぼす打撃を投資家が警戒。安全資産とされる国債や金が買われた。
９日のニューヨーク原油先物相場は、指標となる米国産標準油種（ＷＴＩ）の４月渡しが前週末比１０・１５ドル安の１バレル＝３１・１３ドルと、２０１６年２月以来、約４年ぶりの安値で取引を終えた。米メディアによると、この日記録した２４％の下落率は、湾岸戦争が起きた１９９１年１月以来、約２９年ぶりの大きさという。
