いやぁ、
つい先日、
世論調査で
隣国の大統領、狂気の文オジサンの支持率が回復した、
とかいう
どう見ても
眉唾ツバものの結果が公表されて。
しかも、
４０％をかろうじてこえる程度、とか。
ちょっと都合良すぎる結果だろう、
出来レースじゃないの。
とか
疑っていたら。
その後、
発表されたマイナーな世論調査では、
やはり
不支持が過去最多記録を更新したそうで。
やっぱりそうなるよなぁ、
と
思っていたところへ。
メジャーな世論調査の最新データも、
やはり
不支持率が更新されて
過去最悪を無事記録更新した、
とのニュース記事が出ました。
なので
ブックマーク付けてみました。
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ざっと内容を見ると、
先週は、
一時的に支持が回復した事は、
確かなようで。
今回
調査結果を発表した世論調査会社からも
同様の結果が報告されています。
検事総長を２ヶ月停職にしたことで。
岩盤支持層に近い人たちからの支持が得られて
それが
一時的な支持回復となった、
そういう結果みたいですね。
それで、
今週は
そういう政治的成果がない上に。
ワクチン獲得の遅れなど、
政治課題への怠慢な態度が明らかになったので。
国民の不満が爆発し、
再び支持率低下、
不支持増加。
という結果に至る、
と。
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この結果から見えてくるのは、
如何にして
岩盤支持層に刺さる、というか、
岩盤支持層からの支持を得られる政策課題を実現するのか。
その点に、
支持率回復のカギがある。
と。
はっきり示されていますので。
あとは、
それをどうやって実現するのか。
まあ、
手近なところでは、
『日本製品排斥法案』の成立、
とか、
『日本企業接収法案』の成立、
とか、
『日本人排斥法案』の成立、
とか。
それが
もっとも簡単な手段でしょうか。
実際、
国民への世論調査で、
６割の韓国民が『ＮＯ ＪＡＰＡＮ』を支持する、
という結果が出ていますから。
韓国はすでに
北朝鮮に対する過度な配慮から、
『人権を不当に抑圧している国』と
自由主義を掲げる西側諸国に知れ渡っていますので。
ここで
『日本差別』の評価が加わったところで。
狂気の文オジサンと
その仲間達、と。
それを支持する大多数の韓国民にとっては。
そんな評価は
『屁の突っ張り』にもならないでしょう（笑
『世界が韓国から孤立しているニダーｗ』
と
ホルホル絶好調で大絶賛する姿が目に浮かびます。
文大統領不支持 過去最高の５９％超＝最大野党支持は与党上回る
【ソウル聯合ニュース】韓国の世論調査会社、リアルメーターが２４日に発表した文在寅（ムン・ジェイン）大統領の支持率は前週より２．１ポイント下落の３７．４％となった。過去最低を更新した１２月第２週の３６．７％から第３週は３９．５％に上昇したが、再び下落に転じた。不支持率は１．４ポイント上昇して就任後最高の５９．１％となり、支持率と不支持率の差は２１．７ポイントに拡大した。
政党支持率は、保守系の最大野党「国民の力」が前週より２．０ポイント上昇した３３．６％を記録した。与党「共に民主党」は０．６ポイント下落した３０．０％だった。両党の差は３．６ポイントに広がり、文政権が発足してから最も大きくなった。
「開かれた民主党」が６．２％、「国民の党」が６．１％、「正義党」が４．５％で続いた。
調査はメディア財団ＴＢＳの依頼を受け、２１～２３日に全国の１８歳以上の１５０５人を対象に実施された。
昨年７月に日本製品に対する不買運動が始まって約１年６カ月ほどの時間が流れた。しかし、相変らず不買運動の火がくすぶっている。日本製品不買運動を積極的に支持するか勧奨する必要があるという世論が５９．９％に達するという調査結果が出た。
市場調査専門企業エムブレインのトレンドモニターが全国１９～５４歳成人男女１０００人を対象に日本製品不買運動関連の認識調査を実施した。
消費者のうち７１．８％は不買運動に参加した経験があった。男性（６７．２％）に比べて女性（７６．４％）のほうが多く参加し、年齢別では３０代と５０代の参加率（２０代６７．６％、３０代７５．６％、４０代７０％、５０代７４％）が高かった。今でも品物を購入する際、日本製あるいは日本産かどうかを確認して購入する消費者が５４．５％に達した。
不買運動に対する社会的支持も高かった。消費者の１０人に７人（６９．３％）は日本製品不買運動が必要だと考えた。不買運動を積極的に支持するか勧奨するべきだという意見も５９．９％にのぼった。もう不買運動をやめるときがきたと思うとした意見は１２．２％にとどまった。
反面、不買運動が長期化しそうだという意見は５７．６％だった。今後、不買運動に参加するという意見は７９．５％にもなった。これを細かくみてみると、引き続き積極的に参加するという意見が４１．９％、参加する意向はあるがそれほど激しくしないと思うという意見が３７．６％だった。参加する意向がないという意見は１０．２％、よく分からないという意見が１０．３％だった。
一方、全体の８０．３％は「文化的・歴史的に日本から受けた被害を忘れることはできない」とし、７４．５％は「日本政府と日本人個人は区分すべき」と答えた。
