国民よ立ち上がれー!
日帝支配された店を全力で潰すニダーッ!
と、
メディアが、
ロンドン和食店への営業妨害を扇動する
記事を掲載していたので。
ブックマーク付けてみました。
・
・
・
これ、
当事者のロンドン和食店にとっては
笑い事では済まない内容です。
ということで、
私のヨタ書きタイトルも
いつもとは変えてみました(笑
この手の話題は
韓国アルアルで。
しょっちゅう出てくるネタなのですけど。
なぜか
日本国内で
大手メディアが取り上げることは
ほとんど有りません。
まあ、
日本国内メディア側の言い分としては、
私みたいな
熱心なウォッチャーを含めた
特定の人たち以外は、
興味関心の薄い話題なので。
取り上げても金にならない。
しかも、
この手の話題は
韓国から
毎月のように出てくる。
ほとんど
日常茶飯事の出来事なので。
金にならないネタを
いちいち追いかけていられない。
ってのが
本音なんでしょう。
・
・
・
しかも
内容は、
韓国人が捏造したウリナラ・ファンタジーを
韓国以外の国々に押しつけようと。
躍起になって、
韓国を挙げて
世界中に威力営業妨害を仕掛けている、
という。
韓国人のキチガイぶりを
余すところなく見せつけるモノですから。
真実を指摘されて
ファビョった韓国人が凸してきて
面倒くさいことこの上ないですし(笑
・
・
・
それでも
この手の
韓国キチガイネタを、
一昨年くらいまでは
日本の大手メディアでも、ちょぼちょぼ取り上げていました。
『旭日旗ネタ』として一ジャンルになっていて。
その筆頭格が
産経新聞で、
他にも、
芸能関係とかサブカル関連ネタとして。
夕刊フジとか、
JーCASTニュースとかでも
チラホラと見られたのですけど。
去年、
新型コロナパンデミックによって。
この病気に関する情報が
日本メディアが取り扱う情報の大部分を占めるようになるのに
従い、
韓国関連の情報がどんどん減っていきました。
その流れの一環なのか、
『旭日旗ネタ』も一切取り上げられなくなりましたねぇ。
・
・
・
韓国メディアでは、
相変わらず
日本がアーだ慰安婦がコーだ謝罪と賠償ヲー!
とか。
日本関連のニュース記事が
途切れることなく
掲載されているのですけど。
日本国内では、
まったくサッパリ。
たまに
韓国が裁判で常識外れのバカな判決を出した、とか。
その時だけ
報じられるくらいで。
日本メディアで
韓国関連のニュースを見かける機会は
目に見えて分かるほど
消えて無くなりました。
この辺の温度差というか
扱いの近いが、
今の
日韓関係を如実に示している、
と。
この手の記事を見る度に感じている
今日この頃です。
旭日旗を使ったロンドン和食店「軍国主義と関係ない」…論議も無視
ロンドンのあるフュージョン日本式フランチャイズ会社が日帝軍国主義を象徴する「旭日旗」を頭に巻いたキャラクターを看板と広告などに使って論議を呼んでいる。
27日、英国韓国系社会などによると、最近在英韓国人および留学生のフェイスブックコミュニティである「コモ(KOMO)」に日本式フランチャイズ会社「スゴイジャパン(SugoiJpn)」の旭日旗使用を指摘する文章が相次ぎ掲載された。
また、在英韓国人と留学生は「スゴイジャパン」の公式ホームページ、インスタグラムなどに旭日旗使用の問題点を指摘する文章を載せた。
しかし、この会社はSNSなどで韓国人のメッセージを削除するなどの対応を見せた。むしろ旭日旗が軍国主義といかなる関係もないと主張している。
特に、公式の立場で会社は「Did you know facts」というハッシュタグとともに「旭日旗(rising sun flag)は日本で出産や祝日など日常生活の様々な所で長い間使われてきた」とし「政治的表現でなく、軍国主義の象徴でもない」と釈明した。旭日旗の形状が自国の伝統模様の一つというこれまでの日本政府の立場をそのまま借用したとみられる。
会社側は釈明以降公式インスタグラムのコメント機能を制限するなど旭日旗使用を指摘する行為を一切遮断している。
「スゴイジャパン」のロゴには額に旭日旗を巻いたキャラクターがある。このキャラクターはホームページとソーシャルメディアアカウント、店舗の看板、包装紙などほぼすべての広報物に使われている。
「スゴイジャパン」は日本と南米のストリートフードをフュージョン料理にした出前およびテイクアウト専門食堂だ。ホームページによると、この会社はベネズエラ出身の夫婦によって2018年ロンドンでオープンした。日本人ヘッドシェフがパートナーとして参加しており、現在ロンドンのチェルシーやサウスウィンブルドン、フラムなどに営業店がある。
これを受け、韓国系社会はオープンチャットルームを開設してこの会社に対する対応策を議論している。ロンドンのカーン市長、BBC放送とガーディアン紙など現地の主なメディアにもこれを知らせ、サイバー外交使節団「バンク」と誠信(ソンシン)女子大学の徐敬徳(ソ・ギョンドク)教授にもこのような事実を知らせて助けを求めた。