Ｇ７で日韓首脳会談するぞー！
直接対談するぞー！
と、
勝手な妄想を爆発させて
盛り上がっていた
韓国メディア、
そして
狂気の文オジサンとそのお仲間たちですが、
日本の菅首相から
全く相手にされず、
会談どころか、
直接対談、立話も無し。
出来たのは
儀礼的な社交辞令を交わしたのみ、
という
ゼロ成果で。
しかも
日本のメディアに
文オジサンが
菅首相を必死にストーキングしてｗ
得られた成果ｗ
と、
文オジサンの外交無能ブリを赤裸々に
暴露されてしまったために
面子丸つぶれｗ
・
・
・
このままでは
どうあっても韓国民から批難が免れないので、
いったいどう弁明したら良いのか、
無い知恵を絞って出してきたのが、
有りもしない
『日韓首脳会談の約束を日本が反故にした』と
嘘スケジュールを堂々と発表して
すべての責任を
日本に転嫁する、という。
まあいつもの
『日本が悪い』主張を展開してきました。
しかし
この主張も、
日本政府、
加藤官房長から
『そんな予定は存在しない』と
即座に否定されて
恥の上塗りｗ
・
・
・
とはいえ、
今更
事実を公表して
『全部嘘でした』とも言えず
八方塞がり……かなぁ、と思っていたら。
日韓首脳会談が計画されていた事を
前提にして、
不発に終わった責任を
日韓両政府が
双方互いに
相手に責任転嫁して非難合戦している、という。
もう
何をどうツッコんで良いのか笑うしかない
斜め上の超解釈主張が
飛び出してきましたｗ
・
・
・
ということで、
メディアを使って
嘘に嘘を塗り重ねた
斜め上の主張を続ける
韓国政府
狂気の文オジサンとそのお仲間達の嘘を
必死に擁護する
韓国メディアの記事に
ブックマークを付けてみました。
・
・
・
日本としては
存在しない出来事を
さも事実のように主張している
韓国の行動が
迷惑なだけで。
『韓国が竹島周辺で軍事訓練をしたので会談が流れた』
とかいう推測も。
そもそも
会談する予定だったら、
その程度の事で変更しませんって。
直接会談した場で抗議しますよ。
なんというか、
この件で
ハッキリしたのは、
韓国って、
狂気の文オジサンが外交音痴、
というのではなくて。
韓国民全員外交音痴、
というか。
有識者やメディアの中の人すら
外交のプロトコル、儀礼や手続きが
全く理解出来ていない、
のが
明らかになった点ですね。
これは
日韓首脳会談を
たとえば、
米朝首脳会談に置き換えて考えると、
よく理解出来ると思います。
これまで
行われていなかった首脳会談を実施する、
となれば。
それは
外交方針の一大転換ですから。
『計画しました。でもやっぱり辞めました』とか、
そんな風に
会談予定当日直前になって
ドタキャンできるような
簡単に
実施したり、取りやめたり
出来るものではありません。
そんな事をしたら
先の展開が全部無くなりますからね。
そういう
外交上の常識が、
世界共通認識が
韓国メディア、
そして
韓国政府の主張の中に
一切存在していません。
そして、
韓国民の中から、
この
『常識』欠如を指摘する声も出て来ない、
という状況ですｗ
・
・
・
私も
１０年近く韓国ウォッチャーを続けていますが……
正直に言って、
韓国がここまでオバカだったとは
想像してませんでしたｗ
マジで
想定の範囲を超えていたというか
最低ラインの遙かに下へ突き抜けていますｗ
最低限の
国際常識を持ち合わせてないのが
明白です。
そりゃあ、
北朝鮮からもバカにされるわけだよ。
国家として
話が通じないんだもの。
そして
当人たちは
その自覚がゼロｗ
国際外交の舞台に立っちゃダメだろｗ
首脳会談不発「相手のせい」…韓日、面と向かって非難戦
韓日首脳会談の不発がその後も大きく尾を引いている。両国政府が会談白紙化の責任とその後の対応の仕方を巡り、相手を非難しながら「責任転嫁攻防」を繰り広げているためだ。主要７カ国（Ｇ７）首脳会議（サミット）という多国間行事を契機に久しぶりに用意された和解の機会を逃しただけではなく、むしろ両国間の危機が増幅されている。
今月１１～１３日、英国コーンウォールで開かれたＧ７サミットで、韓国の文在寅（ムン・ジェイン）大統領と菅義偉首相の間の首脳会談が実現しなかった背景に対して先に口を開いたのは韓国側だった。
韓国外交部当局者は１４日、「実務ラインで会談開催に暫定合意したが、日本が東海（トンへ、日本名・日本海）領土守護訓練〔独島（トクド、日本名・竹島）防御訓練〕を問題視して会談キャンセルの意向を伝えてきた」と説明した。外交部のこのような立場は、韓国は首脳会談に積極的だったのに、結局日本の硬直した態度が問題だったという趣旨だと読める。独島防御訓練は１９９６年から毎年実施してきた定例訓練だが、日本がこれを突然問題視して、事実上、首脳会談の開催を進めていたのに立場を変えたというのが外交部の説明だった。
文大統領はこの日、ＳＮＳに「菅首相との初めての対面は韓日関係で新しい始まりになることができる大切な時間だった」とし「会談につながることができなかったことを残念に思う」と明らかにした。
だが、日本側の立場は全く違った。加藤勝信官房長官はこの日午後の定例会見で、関連質問に対して「事実に反する一方的な主張」と反論した。
加藤官房長官は内容や公開方式をすべて問題視した。「今回のＧ７コンウォールサミットでは、スケジュールなどの都合により、日韓首脳会談が実施されなかったと承知している」とし「（韓国外交部の説明は）事実に反するのみならず、一方的な配信は極めて遺憾であり、直ちに韓国側に抗議した」と話した。
外務省関係者も「訓練を理由に日本が首脳会談を拒否したという報道は全く事実ではない。今回は（両国首脳間の）スケジュールが合わず、首脳会談をしなかった」と強調した。関連の事情に精通した外交消息筋も「実務ラインですら首脳会談をしようという暫定合意は行われたことがないと承知している」と伝えた。
外交界は、両国間の真実攻防を韓日首脳会談白紙化と同様に、当惑した思いで見つめる雰囲気だ。
韓国が一方的に首脳会談という最高位外交行事開催に向けた外交チャネル間の水面下の協議内容をメディア報道という形を借りて公開したことも、日本が韓国の公式発表でもないメディア報道だけで公開的に不快感を表わし、公式抗議したことも正常な状況ではないためだ。
事実、Ｇ７サミットの直前でさえ、現場で韓日首脳間での会談が劇的に行われるのではないかという期待があった。多国間会議では全体会議の中で、廊下に出て短時間で行うような略式首脳会談も自然に行われるためだ。文大統領と菅首相がともに会議に参加することから、短くても負担なく初めての首脳会談を持つには絶好の機会だった。
特に、首脳会議のわずか４日前に戦犯企業に強制徴用被害の補償責任を問うことができないというソウル中央地方法院（地裁）の判決が下され、両国間の歴史問題解決の糸口を探る雰囲気が醸成されたという展望も出てきた。だが結局、韓日首脳会談だけでなくジョー・バイデン大統領が仲裁する韓日米首脳会議さえ実現せず、両国は相手に責任を転嫁している。
両首脳のこのような態度は、結局、国内政治的要因に影響を受けたという指摘だ。ソウル大学国際大学院の朴チョル熙（パク・チョルヒ）教授は「文大統領は任期末を迎え、菅首相も国内政治的に追い詰められていて、関係改善のために新たな試みができない消極的立場」としながら「両首脳ともにこれ以上手を付けることができず、現状維持に汲々とした状況」と懸念した。ある外交消息筋も「両首脳は国内世論を意識する時、相手のことを大目に見る余裕がなくなる」とし「文在寅政府任期内に、韓日間で意味ある対話が始まるかどうか疑問」と話した。
菅首相、合意されていた韓日会談を一方的に取り消し…「外交的欠礼」が問題に
韓日首脳は主要7カ国首脳会議（G7サミット）が開かれた英国のコーンウォ―ルで首脳会談を開く予定だったが、日本がきちんとした通知もなく、日程を取り消したという。この過程で菅義偉首相が納得しがたい「外交的欠礼」を犯していたことが確認された。なかなか改善の糸口をつかめない両国関係に、より大きな負担を与えるものと懸念される。
韓国政府高官は14日、「韓日首脳がコーンウォ―ルで略式会談を開くことで合意していた。両国首脳もこれを承知していた。時間は流動的だったが、韓仏略式首脳会談と同じ形式で会う予定だった。しかし日本が一方的に約束を守らなかった」と明らかにした。
ここで同高官のいう韓日首脳間の会合は、文在寅(ムン・ジェイン)大統領が13日(現地時間)午前、フランスのエマニュエル・マクロン大統領と会った形式と同じ「略式会談」を指す。文大統領は同日、会談会場に設けられたラウンジで、マクロン大統領と10分ほど短い略式会談を行った。つまり、文大統領と菅首相も事前予告なしに会う“偶然の接触”ではなく、これと似た形式の略式会談を開くことで外交当局間で合意があったということだ。
実際、文大統領は12日午後3時30分に主催国である英国の公式歓迎式が開かれ、午後4時から第1セッションの会議が開かれる前の合間を利用し、菅首相に近づき、「お会いできて嬉しいです」と挨拶した。事前の約束どおりなら、その後は自然に略式会談につながるはずだったが、菅首相が対話を先送りしようという意向を示し、接触は約1分で終わってしまった。日本経済新聞や毎日新聞など日本のマスコミによると、文大統領はバーベキュー形式で行われた晩餐会で、再び菅首相に近づいた。しかし菅首相は「失礼にならないよう挨拶」をしただけで、会談には応じなかった。文大統領は翌日、日本との接触の機会があると考えたが、菅首相は決まった日程を終え、そのまま現場を離れてしまった。菅首相はG7首脳会議の日程を終えた後、日本メディアと会い、「国と国との約束が守られていない状況だ」とし、 「（会談を開くような）環境にない。韓国が（問題解決のための）方向性を示すべきだ。文大統領が指導力を発揮して問題をしっかり片付けてほしい」と述べた。
日本が会談に応じないとした理由は、15日に独島(ドクト)の海上で予定されていた海軍の「東海(トンヘ)領土守護訓練」だった。毎年上・下半期に2回行われるこの訓練に対し、日本は12日から外交部を通じて抗議の意を伝えてきたという。海軍側は「定例訓練を理由に首脳会談の日程を取り消すとは想像もできなかった」という反応を示した。
文大統領は今回の略式会談を通じて、7月末に開かれる東京五輪開幕式などに出席するという考えを伝え、関係回復の糸口を見出そうとしたという。外交部当局者は「東京五輪の開催の成功に向けて韓国ほど一貫したメッセージを伝えてきた国があるだろうか」と残念がった。文大統領も13日午後にフェイスブックへの書き込みで、「菅首相と初対面するのは韓日関係において新たなスタートを切る貴重な時間だったが、会談につながらなかったことを残念に思う」と述べ、不満を滲ませた。菅首相が首脳会談の前提条件として「韓国が先に譲歩案を示すべきだ」という強硬な立場を貫いていることが重ねて確認され、両国の関係改善のきっかけを作ることは以前よりも難しくなった。また別の外交部関係者も、「状況がどうなるかもう少し見守りたい」と述べた。
しかし日本は、G7首脳会議で韓日首脳間の会合の日程が決まっていたが、日本側が一方的に取り消したという韓国側の主張に強く反発した。加藤勝信官房長官は14日午後の定例記者会見で、「事実に反するのみならず、一方的な発信は極めて遺憾であり、直ちに韓国側に抗議した」と述べた。ただ、加藤官房長官の発言を注意深く見ると、韓国側の主張通り、事前に韓日首脳会談の日程が決まっている可能性も排除できない。加藤官房長官は「今回のG7首脳会議ではスケジュールなどの都合により韓日首脳会談は実施されなかった」と明らかにした。さらに「ごく短時間、両首脳の間で簡単なあいさつが交わされた」と述べた。加藤長官の説明どおりなら、事前に韓日首脳会談が約束されたが、日程のために実現しなかったものと解釈される可能性もある。韓国側は日本が会談に応じなかった理由が15日の独島の海上で予定された海軍の「東海領土守護訓練」だと主張している。
日本政府も韓国の「東海領土守護訓練」について抗議をしたのは認めた。加藤官房長官は「竹島（韓国名・独島）が歴史的事実に照らして、国際法上も明白な日本固有の領土であることに鑑み受け入れることはできない」とし、「(訓練と関連して)韓国政府に強く抗議し、中止を求めた」と述べた。
韓日略式会談拒否、「外交の門外漢」菅首相にはね返るか
日本の菅義偉首相が、英国のコーンウォールで開催された主要7カ国首脳会議(G7サミット)に合わせて行う予定だった韓日首脳の「略式会談」に応じないという外交的欠礼を犯していたことが明らかになり、その背景に関心が集まっている。新型コロナウイルス対応問題などで政権支持率が30％前半にまで急落した中、韓日関係改善よりも韓国に敵対的な国内保守世論を優先した対応と解釈される。
韓国政府は、昨年9月の菅首相就任以降、一貫して両国関係の改善に向けて繰り返し和解の手を差し伸べてきた。昨年11月にはパク・チウォン国家情報院長らが菅首相と会談し、東京五輪の開催の成功に向けた韓国の協力の意思を明らかにしており、文在寅(ムン・ジェイン)大統領も今年の3・1節記念演説で「易地思之(相手の立場から考える)の姿勢で膝を突き合わせよう」とし、「韓国は東京五輪の開催の成功に向けて協力する」と和解のメッセージを発している。
文大統領は今回の略式会談を通じて、7月末に開かれる東京五輪の開会式に出席しうるという意思を伝え、関係改善の糸口を見出そうとしたという。安倍晋三前首相が2018年2月の平昌(ピョンチャン)冬季五輪開会式に出席したため、その返礼として東京五輪開会式に出席し、これを通じて強制動員被害者賠償判決などの韓日の懸案の解決の突破口を見出そうとしたのだ。しかし、菅首相はサミット直後の日本の記者たちとの懇談会で、「韓国には、元徴用工問題について解決策を提示することを再度要求する」という冷ややかな反応を示すにとどまった。就任直後から維持してきた「韓国は日韓関係を健全な関係に戻す契機を作ってほしい」という強硬な立場は少しも変わっていないのだ。
これをめぐって日本では、菅首相はこれまで韓日首脳会談の前提条件として韓国政府の善処を求めてきただけに、韓国が日本に納得しうる解決策を示さない中で会談に応じるのは難しかったという分析が出ている。実際に日本のメディアは、今回のサミットを前に、韓米日首脳会談または韓日首脳会談の成否をめぐり、「政府が調整中」とする記事を相次いで発表していた。重要な外交決定を下す前に、関連情報をメディアに流して世論の動向を見守っていたわけだ。その後、茂木敏充外相はサミットの日程が始まる直前の11日の記者会見で、韓米首脳の接触は行われるのかとの問いに対し、「今回の日程を見てみますと、空いている時間というのはかなり限られております。そういった中で、お互いの都合等々を考えて、どういったバイ会談(二者会談)等入れるか、それはまさに今後調整していくということで、今の時点で決まっているものはございません」というあいまいな反応を示していた。結局、日本の最終判断は「会わない」というものだった。
略式会談に応じなかったとの指摘に対し、日本は「事実に反する」と反発した。加藤勝信官房長官はこの日午後の定例記者会見で、「一方的な発信は極めて遺憾であり、直ちに韓国側に抗議した。今回のサミットではスケジュールなどの都合により、韓日首脳会談は実施されなかった」と釈明した。会談が不発に終わったのは「故意」ではなく「時間不足」のためだという説明だ。しかし、少しの儀典のミスも許されない「首脳外交」において、約束された会談が双方の了解なしに取り消されるのは想像しがたい。しかも菅首相は13日の日本の記者との懇談会で、文大統領が前日に二度も自分に近づいてきたということを明らかにしている。韓国政府高官は「時間がないので10分でも30分でも状況に合わせて実施しよう」と実務レベルで合意していると繰り返し明らかにしていた。
そのため、アジアからは日本が単独で参加してきたG7サミットという国際舞台で、菅首相は文大統領と顔を合わせたくなかったのだろうと指摘する声もある。実際に日本経済新聞は13日に、日本が「ゲスト国として韓豪印を呼ぶのはいいが、G7の枠組み拡大には反対だ」と主張したと報じている。日本は、米国のドナルド・トランプ前大統領が昨年6月に、G7に韓国などを入れて拡大する計画を明らかにすると、韓国はG7諸国と「対中、対北朝鮮政策が異なる」として強く反対している。
だが、今回の外交的欠礼は菅首相にブーメランとなって返ってくる見通しだ。7年8カ月にわたる長期政権を維持し、日米同盟の強化などの多くの成果を残した安倍前首相とは異なり、菅首相は日本国内でも「外交の門外漢」として知られる。安倍前首相は、日本による「ホワイト国」からの韓国の排除と韓国による韓日軍事情報包括保護協定(GSOMIA)終了決定で関係が破局へと向かっていた2019年11月に、ASEAN+3首脳会議の開かれたタイのバンコクで、文在寅大統領があいさつの後にソファーへと導くと、11分ほど自然に歓談に応じている。これとは対照的に菅首相は、初めて臨む本格的な多国間外交の舞台で、米国などのG7の首脳に、韓日関係が改善されないのは「日本のせい」だとの印象を残してしまった。
