kg_noguの愚痴日記

アラfi親爺が日々の愚痴を綴るブログです。だいたい日韓関係とか。最近はコロナ情報がメイン

いつものドッカンw ―― NYダウ終値、1276ドル安の3万1104ドル

まあ、
私的には
イクだろうなぁ。と見ていたのですけど。
昨日のアメリカ指標発表。
市場予測は
かなり楽観的でしたけど。
先月8月26日
米連邦準備理事会FRBのパウエル議長が
講演で、
インフレ抑制への決意、
市場マインドに冷や水掛けてもさらなる利上げ断行、継続を発表した直後も
市場が動揺して。
ドカンと荒れましたよねぇ。
それが、
2週間も経ったら
何事も無かったかのような振る舞いになって。
FRB議長の決意表明、
講演でわざわざ念押しするほどの
アメリカ史上歴史的なインフレが現在進行している、という。
その認識はどこかへ消えてしましました。



ただ、
どうなんだろう。
仕掛け側は、
このタイミングを
パウエル議長の講演直後から虎視眈々と狙っていて。
それで今回、
計画通りに仕掛けてきた。と。
私の勝手な推測というか、
妄想なのですけど。
私の目には、
そんな風にも見えるんですよねぇ。
というのも、
昨日発表された指標に対して、
市場が
『想定外』の『ネガティブ』な内容だったので、
動揺して投げ売りが始まった。
今回の暴落に対して、
そういった解説が出ているのですが。
それだと、
1日で1000ドル以上も暴落を引き起こした
動揺の大きさ。というか。深度というか。影響って、
わずか1日で収まるような規模ではありませんよ。
今日も引き続き、
全面安展開になっている筈なんですよ。
ところが、
今日のNY市場の動向を見ると、
昨日に続いて、
今日も崩れていくのか、と思いきや。
ほとんど下げていません。
商いが軟調、というか。
ほとんど動かない。
様子を見ながら、
チマチマと売りが出ている、
そんな具合です。
その中で、
割安と思われる銘柄が買われていたり。
ただそれも、
昨日の下げを戻したり、
そういった力というか勢いは感じられません。
なんというか、
買いも、
売りも、
昨日やるだけやってしまったので、
今日は
手出しが出来ず、
次のきっかけを待っている、
そんな雰囲気です。



とまあ、
私が市場の値動きを見ていて感じた
肌感覚を
ざっと言葉にまとめて書いてみました。
昨日、
今日の流れを見ていると、
自然発生的ではなくて、
作為的な、
仕掛けを感じるんですよ。
いや、
プログラム売買による、
暴走というか。
雪崩的な売り相場になってしまった、
というか。
これは
ファンダメンタルとか、
そういう数字的な分析ではなくて。
目に付いた数字の動きを見ていて、
感じた内容なので。
裏付けはありません。
私個人の感想ですw

 

 

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NYダウ終値、1276ドル安の3万1104ドル…下落幅は今年最大

 【ニューヨーク=小林泰裕】13日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均株価(30種)の終値は前日比1276・37ドル安の3万1104・97ドルだった。値下がりは5営業日ぶりで、下落幅は今年最大となった。
 13日に発表された米国の8月の消費者物価指数(CPI)が市場予想を上回ったことを受け、米連邦準備制度理事会FRB)による大幅な利上げが続くとの見方が強まった。急速な金融引き締めによって景気が減速するとの懸念から、航空機大手ボーイング半導体大手インテルなど幅広い銘柄が売られた。
 IT企業の銘柄が多いナスダック店頭市場の総合指数の終値は632・84ポイント安の1万1633・57だった。

 

 

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日経平均は全面安の展開、一時800円超の下落…米株式市場の流れ引き継ぎ

 14日の東京株式市場は、前日のダウ平均株価(30種)が1200ドル超下落した流れを受けて、全面安の展開となっている。日経平均株価(225種)は一時、前日終値に比べ800円超下落し、午前の終値は622円81銭安の2万7991円82銭だった。 13日に発表された8月の米消費者物価指数(CPI)上昇率が市場予想を上回り、米連邦準備制度理事会FRB)による金融引き締めが加速するとの見方が強まった。
 景気悪化を嫌気し、13日のニューヨーク株式市場で、ダウ平均の終値は前日比1276・37ドル安の3万1104・97ドルだった。下落幅は今年最大となり、2020年6月以来、2年3か月ぶりの大きさになった。
 航空機大手ボーイング半導体大手インテルなど幅広い銘柄が売られた。IT企業の銘柄が多いナスダック店頭市場の総合指数の終値は632・84ポイント安の1万1633・57だった。
 14日の東京市場でも、電気機器や情報・通信をはじめ、幅広い銘柄で売り注文が膨らんでいる。一方、外国為替市場の円相場で、円安・ドル高が進んだことから、自動車をはじめ輸出関連銘柄は売りが抑えられている。
 政府が新型コロナウイルスの水際対策を大幅緩和し、入国者数の上限を撤廃する方針が伝わり、空運など、関連株の上昇もみられた。
 野村証券の神谷和男氏は「米国の物価上昇に歯止めがかかるとの市場の期待は後退した。株価は当面、変動が大きくなりそうだ」と話している。