総崩れかナァ……どうだろう？ ── ＮＹダウ一時９００ドル超の大幅な値下がり/円高進行１４６円台
昨日の東京市場で株価が暴落した後の展開が
どうなったのか、
関連するニュース記事にブックマークを付けてみました。
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というわけで、
欧米の市場も大幅下落となりました。
この状況を
どう評価するべきか。
ネットで色々とコメントを拾ってみたのですけど、
言っている事がまちまちなんですよねぇ、うぅーム (´Д｀)
私的には、
昨夜のニューヨーク市場で多少なりとも反発が見られて、
小幅プラスで終わる状況なら底が近い印象だったのですが。
東京と同じく
ニューヨークもドカンと下げましたからねぇ。
これだと
調整が始まったばかりで、
どれだけ続くか見当もつきませんねぇ。
たぶん、
来週も一週間通じて、
売り売り売り売りって展開になりそうな予感。
NYダウ 一時900ドル超の大幅な値下がり 米経済に減速の兆しか
2日のニューヨーク株式市場はアメリカの雇用統計を受けて景気減速への警戒感が高まり、ダウ平均株価は一時、900ドルを超える大幅な値下がりとなりました。また、外国為替市場では円高が加速し、円相場は一時、1ドル＝146円台半ばまで値上がりしました。
2日のニューヨーク株式市場はこの日、発表されたアメリカの先月の雇用統計で、就業者数の伸びが市場の予想を大きく下回ったことや、失業率が4か月連続で上昇したことから景気減速への警戒感が高まりました。
このため、ダウ平均株価は一時、900ドルを超える大幅な値下がりとなり、終値は前日に比べて610ドル71セント安い3万9737ドル26セントでした。
ハイテク関連銘柄の多いナスダックの株価指数も一時、3％を超える大幅な下落となり、終値も2.4％の下落となりました。
一方、ニューヨーク外国為替市場では、雇用統計を受けてFRB＝連邦準備制度理事会が利下げのペースを早めるのではないかとの見方が広がって、日米の金利差の縮小が意識され、ドルを売って円を買う動きが強まりました。
円相場は一時、1ドル＝146円台半ばまで値上がりしました。1ドル＝146円台をつけるのはおよそ4か月半ぶりです。
市場関係者は「1日に赤字決算を発表した半導体メーカーのインテルの株価が急落するなど企業業績の先行きにも懸念が広がり、投資家の間で当面のリスクを避ける姿勢が強まった」と話しています。アメリカ経済に減速の兆しか
アメリカでは高い水準の金利のもとでも堅調な経済が続いてきましたが、このところ減速の兆しがあらわれています。
全米の企業を調査する「ISM＝供給管理協会」が1日に発表した製造業の「景況感指数」は先月46.8ポイントと、前の月から1.7ポイント低下し、市場予想も下回りました。新規の受注が低迷していることなどが要因で、景気が拡大しているか縮小しているかの節目となる50を4か月連続で下回りました。
2日に発表された7月の雇用統計では、失業率が4.3％と前の月から0.2ポイント上昇しました。失業率の上昇は4か月連続です。
市場関係者は、企業が景気の先行きへの警戒感から新たな求人を減らしていることで新規求人件数が減少し、転職がしにくくなって失業者が増えていることが要因だと指摘しています。背景に個人消費の減速か
こうした背景にはアメリカ経済をけん引してきた個人消費の減速があると見られています。
コロナ禍では連邦政府から全米の消費者に多額の給付金が支給されたため、家計には貯蓄が積み上がり、旅行や外食などのサービス消費の好調さの大きな要因となっていました。
FRB＝連邦準備制度理事会のサンフランシスコ連銀の調査では、家計に積み上がった過剰貯蓄はピーク時の2021年8月にはプラス2兆1000億ドルに達しましたが、去年秋以降に取り崩されるペースが加速し、ことし5月にはマイナス2630億ドルにまで落ち込みました。
FRBのニューヨーク連銀によりますと、ことし1月から3月にかけて家計の負債総額は前の四半期に比べて1840億ドル率にして1.1％増加し、17兆6900億ドルとなりました。
ニューヨーク連銀はすべての年齢層でクレジットカードの延滞率が上昇していて「一部の世帯で財政難が深刻化していることが明らかになった」と指摘しています。
一方、旅行需要は全米で好調な状況が続いています。背景には株高によって資産が増え、消費にお金を回すようになる「資産効果」があるとみられています。
先月25日に発表されたことし4月から6月までのGDP＝国内総生産も前の3か月と比べた伸び率は、年率に換算してプラス2.8％と8期連続のプラス成長で市場予想も上回りました。
アメリカ経済の現状について、FRBのパウエル議長も先月31日の会見で経済に弱さを確認できれば対応する準備は整えているとしたうえで、「いまは強い経済活動を確認している」と述べていました。市場調査会社 “利下げに踏み切るのが遅すぎるおそれ”
ダウ平均株価の大幅な下落について、ニューヨークの金融市場の調査会社「ハイ・フリークエンシー・エコノミクス」のチーフエコノミスト、カール・ワインバーグ氏は、FRB＝連邦準備制度理事会が経済成長に懸念を持ち始めていると警告する中、今週、発表された経済指標が弱い内容だったことが要因だと指摘しました。
さらにワインバーグ氏は、アメリカ経済の現状について景気は減速しているものの、今のところ景気後退が迫っている兆しはないとしたうえで「投資家の懸念は政策金利の高すぎる水準が長期化することだ。その影響は経済のあらゆる分野に及ぶ。投資家は景気後退の可能性を心配し、それが企業の利益や株価に悪影響を及ぼすことをおそれている」と述べました。
その上で、ワインバーグ氏は、FRBが来月にも利下げに踏み切るとの見方が強まっていることを踏まえ「投資家はFRBが利下げに踏み切るのが遅すぎることをおそれている。利下げが景気後退を避けることができるほど十分に早くなく、間に合わないと考えている」と述べ、投資家の間では利下げが行われても景気が後退するのではないかとの懸念が出ていると指摘しました。
世界株安が連鎖、米景気減速への懸念拡大、ダウは２日間で千ドル安 円高進行１４６円台
世界の市場で株安が連鎖した。２日のニューヨーク株式市場のダウ工業株３０種平均は続落し、前日比６１０・７１ドル（１・５％）安の３万９７３７・２６ドルで取引を終えた。下げ幅は９００ドルを超える場面もあった。米景気減速への懸念から、前日に５００ドル近く下落しており、２日間で１１００ドル余りの大幅安となった。
２日のニューヨーク外国為替市場では、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）による早期利下げ期待を背景に一時１ドル＝１４６円台前半と約半年ぶりの円高ドル安水準を付けた。
米景気悪化が世界経済の足を引っ張ることへの懸念が強まっており、欧州やアジア市場でも株は売り込まれた。２日の東京株式市場の日経平均株価（２２５種）が前日から５・８％の大幅安となり、台湾の加権指数は４・４％下がった。英国のＦＴ１００種株価指数は１・３％、ドイツのＤＡＸ指数も２・３％下落した。５日の東京市場でも動揺が続く恐れがある。（共同）
