いやぁ、
久々に
新型コロナ関連のニュースにブックマークを付けてみました。
というか、
最近は
新型コロナ関連の情報、
国内メディアで取り上げられる機会が
めっきり減りましたよねぇ。
私なりに、
新型コロナが日本上陸した直前あたりから
この与太書きサイトで
関連情報を
ずっと追いかけているのですが。
最近は、
情報の量と質と
どちらも激減してしまって。
私が
知りたい情報、
注目している案件に関する情報が
出てこなくて。
待てども、
いろんなチャンネルを見ても、
どこにも見つからなくて。
とても
困っていますマジで。
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私的には、
そろそろ次のワクチン接種を視野に入れないと
ならない時期なので。
どういう接種手順になるのか。
金額は実費負担でいくらになるのか。
いつから始まるのか。
ただいま、
両親を介護して同居している状況ですから。
８０歳をこえた両親のワクチンに関しても
どういう連絡がくるのか。
具体的な情報が欲しくて
ずっと探しているんですけどねぇ……
コレが
どこにも見当たらないんですよ。
マジで、
どうなるのか、
さっぱりわかりません。
すでに
３月は終わり、
４月もあと数日で終わります。
年度が替わって１ヶ月が経っています。
新しい制度だと、
季節性インフルエンザと同様に『定期接種』になる、
と発表されていて。
年に１回、
インフルエンザと同じく秋冬時期を想定している、
っぽいんですけど。
それならそれで、
大まかな時期をきちんと公表してくれないと。
次の
公的ワクチン接種まで、
どのくらいの時間が空くのか。
３ヶ月なのか。
６ヵ月以上もあるのか。
具体的な数字が出てこないと、
その前に
自費で接種を検討するかどうか、
算段が立てられません、って。
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と、
私的に
ちょっと焦っているんですけど。
国内メディアを見て回っていても、
どこも
この件に対して
関心薄いんだよなぁ……
政府 感染症対策の行動計画 改定案まとめる コロナ教訓踏まえ
2024年4月19日 21時02分
政府は、新型コロナの教訓を踏まえ、感染症対策の行動計画の改定案をまとめました。感染の拡大で医療体制がひっ迫するおそれがあれば、科学的な知見が不十分な段階でも緊急事態宣言を含めた強い措置を講じる方針を明記するなどしています。
改定案では、ワクチンや治療薬の研究開発の推進や、医療提供体制の整備、それにマスクを含めた必要物資の備蓄など、平時の備えを強化していくことが盛り込まれています。
また、感染を確認したあとの対応では、水際対策などで拡大を遅らせながら病床の確保や検査体制の構築を進め、ワクチンや治療薬などの供給も急ぐとしています。
そして、感染の拡大で医療体制がひっ迫するおそれがあれば、科学的な知見が不十分な段階でも、緊急事態宣言を含めた強い措置を講じる方針を明記しています。
一方で、こうした強い措置は、国民生活や社会経済活動への影響も考慮して必要最小限の地域や期間、業態に限定し状況の変化に合わせて機動的に運用するとしています。
このほか、感染症に関する偽情報への対策をとっていくことなども盛り込まれました。
これまで主に新型インフルエンザを念頭に置いてきた感染症対策の行動計画が改定されるのは、およそ10年ぶりで、政府は今月中にも専門家などの会議に示すことにしています。
新型コロナ ワクチン定期接種の自己負担額 最大約7000円で決定
2024年3月15日 15時35分
来年度から一部自己負担が求められる、新型コロナウイルスのワクチン接種について、厚生労働省は、定期接種の自己負担額を最大でおよそ7000円にすることを正式に決めました。
新型コロナワクチンは、3月までは全額公費負担で無料で接種を受けることができますが、4月からは季節性インフルエンザと同様に原則接種費用の一部自己負担が求められる「定期接種」で行われます。
定期接種では、接種費用の一部が国の交付税で補助され、厚生労働省はこれまで自己負担額を最大で7000円程度とする方針を示していましたが、ワクチンの価格が想定より3倍以上高額になることがわかり、対応を検討していました。
これについて厚生労働省は、想定よりも高くなった差額分も国が追加で補助することを新たに決めたということです。
これによって、来年度からは定期接種の対象者の自己負担額は最大でおよそ7000円になることが正式に決まりました。
自治体の独自の補助がある場合はさらに安くなる可能性があります。
一方、定期接種の対象者は65歳以上の高齢者と、60歳から64歳の重症化リスクが高い人で、これ以外の人は「任意接種」となるため、自己負担額は7000円を超える見通しです。
厚生労働省は「急激な自己負担額の増加を緩和するため、国として追加の補助を決めた。定期接種について引き続き周知していきたい」としています。
