最近、
この手の『新型コロナ肺炎の治療法』について
数多く発表されるようになってきました。
その中で、
比較的、
臨床試験が進んで
実績を積んでいるのが『アビガン』なのですけど。
その『アビガン』の薬効と
似たような効果を持つ薬
というか
薬効としてはほぼ同じ薬に『ネルフィナビル』
という薬があるのですけど。
これについて、
他の薬と併用して使うと。
かなり有効なのでないか……
という研究結果が出たそうな。
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ただし、
これはまだ試験管の中での結果。
それをもとに
コンピュータ上で予測した計算結果、試算の結果で。
臨床試験で
現実の患者に試したのではないので。
果たして、
実際に患者に投与したらどうなるのか。
については。
いつになるのか予定が立っているのかどうか。
でも、
既に
承認済みの薬なので。
その気になれば
臨床例を集めるのは、
それほど時間がかからないハズ……と思いたいのですけど。
実際には
どうなんでしょうねぇ。
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最近、
かなり頻繁に
新たな治療が続々と発表されて。
聞いている方としても、
期待が持てる発表が続くのは
嬉しいのですが。
その後の
臨床試験が追いつかなくて。
治療が先へ進まない。
って
状況にはならないで欲しいなぁ。
となると、
絞り込みが必要になるのですけど。
ここはやはり、
先行している『アビガン』を中心に
治験データを集めていく事になるのでしょうか。
『アビガン』と『セファランチン』を
併用してみる、
とか。
そういう選択は
ないのかなぁ……
新型コロナに２既存薬の併用が有効か 「ネルフィナビル」と「セファランチン」
新型コロナウイルスの治療薬として、エイズ治療薬「ネルフィナビル」と白血球減少症などの治療薬「セファランチン」の併用が有効とみられることを、東京理科大や国立感染症研究所などの研究チームが細胞を使った実験などで確認したと２２日、発表した。
セファランチンは植物の根に含まれる有機化合物で、１９３４年に日本の薬学者によって単離された。
新型ウイルスは体内の細胞に入り込んで増殖するが、セファランチンはウイルスが細胞内に入り込むのを、ネルフィナビルは新型ウイルスが細胞内に入り込んだ後、増殖するのに不可欠な遺伝子の複製を、それぞれ妨げるという。
２つの薬を併用することで効果が上がり、使用から１日で、感染細胞から放出される増殖後の新型ウイルスを、検出限界以下まで抑えたという。
患者に投与した場合の効果をシミュレーションで予測したところ、ウイルス量が約９３％減少し、快方するまでの期間が５日半ほど短くなった。ネルフィナビルの単独投与でもウイルス量が約９１％減少し、期間も４日間ほど短縮した。
治験や増産進む「アビガン」 早期投与で効果期待
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、治療薬の有力候補として国内外で注目を集めるのが国産の新型インフルエンザ薬「アビガン」だ。国内で既に３５０人以上に投与され、効果があるとの報告が相次いでおり、国の承認に向けた治験や増産の動きが進む。効果の検証はこれからだが、実用化すれば患者の重症化を防げると期待されている。
「症状改善に効果があったという報告も受けている。皆さんに使っていただきたい」
安倍晋三首相は７日、記者会見でアビガンの有効性に触れ、他国への提供にも言及した。政府は今年度補正予算案に１３９億円を盛り込み、新型コロナウイルスでは７０万人分となる現在の備蓄量を、今年度中に２００万人分まで増やす。
これに伴い製造元の富士フイルム富山化学はアビガンの増産を決定。月約４万人分だった生産量を、９月には約３０万人分に引き上げる。中国からの輸入に頼る原料の国産化も急ぐ。
海外では米国やイスラエルなどで治験が決まり、ドイツ政府は購入を決定。外務省によると、インドネシアやチェコなど２０カ国への無償供与が決まり、３０カ国以上とも調整している。
アビガンは同社が富山大名誉教授の白木公康氏と共同で開発し、平成２６年に新型インフル薬として承認された。ウイルスが細胞内で増殖するのに不可欠な遺伝子の複製を妨げ、症状の悪化を阻止する働きがあり、新型ウイルスでも同様の効果が期待されている。
新型ウイルスは対象外の病気だが、医療機関の判断で投与できる。妊婦への深刻な副作用などを除けば既に安全性は確認済みだ。ただ、増殖後のウイルスは退治できないため、ウイルスが少ない早期の投与が望ましいという。
石川県立中央病院では約２０人の患者に投与し、１４人に症状の改善が見られた。一方、６０代以上の４人は死亡し、うち３人は入院時に重症だった。西耕一診療部長は「一定の効果があるが、万能薬ではない。ＰＣＲ検査で陽性となり、熱やせきが出ている人は、なるべく早く服用した方がよい」と指摘する。
無症状や軽症の患者８６人に投与する臨床研究を３月に始めた藤田医科大の土井洋平教授は１８日、都内で現状を報告。「全国の医療機関と協力し目標の半分程度まで進んでいる」と話す。
現在はそれぞれの医療機関が手探りで治療しているため、患者の容体に応じた異なる使い方で投与されているが、国の承認を得るには投薬の量や期間を厳密に定め、有効性と安全性を評価する治験が不可欠だ。
このため同社は３月、全国の医療機関で約１００人の患者を対象に治験を開始。６月末まで実施し、結果が良好なら承認を申請する。国は特例で迅速に審査する方針だが、承認までに半年以上はかかりそうだ。
日本感染症学会理事長の舘田（たてだ）一博東邦大教授は「まだ有効性については判断できない。本当の意味で確認するには治験の結果を待つ必要がある」としている。
